もう結婚生活に疲れた・・・離婚したいあなたへ
結婚生活に疲れて、離婚したい。
そう感じる背景には、家事や育児の負担の偏り、愛情の希薄化・すれ違い、子育てをめぐる対立、義父母とのいざこざ、DV・モラハラなど、様々な事情が潜んでいます。
抱える事情は人それぞれですが、結婚生活に疲れたと感じれば、離婚が視野に入るのは自然なことでしょう。
その一方で、離婚に対する漠然とした不安を抱えている方も少なくないと思われます。
そこで、ここでは結婚生活に疲れたと感じるケース、離婚すべきかどうかのチェックリストを紹介したうえで、疲れて離婚したい場合の対処法を解説していきます。
ぜひ参考になさってください。
結婚生活に疲れたと感じるケース
結婚生活に疲れたと感じるケースの典型としては、次のようなものが考えられます。
旦那との生活にストレスを感じて離婚したい
旦那の非協力的な態度・無理解
家事や育児を妻が担当し、夫は協力しないばかりか、妻を労わったり、妻に感謝することもしないというケースがあります。
このような場合、妻は身体的に疲弊するばかりでなく、夫に対する不満、不公平感、失望、怒り、孤立感などによるストレスにさらされ、精神的にも疲弊していきます。
経済的な自由が制限されている
特に専業主婦の方は、経済的な自由が制限されていることがストレスになることも多いです。
夫に経済的に依存せざるを得ない状況であることや、自分の楽しみのためにお金を使うことをためらってしまう状況に圧迫感を覚え、疲弊してしまうこともあるでしょう。
DV・モラハラを受けている
DVやモラハラを受けている場合は、当然、相手との生活はストレスフルなものになります。
相手と同じ空間にいるだけで緊張状態を強いられるため、心身に重大な悪影響が及び、深刻な事態に陥る可能性もあります。
嫁との生活にストレスを感じて離婚したい
嫁がイライラしている
妻が家で常にイライラし、些細なこと又は理由なく激高するような場合は、妻との生活はストレスフルなものになります。
このような場合、家にいる間は常に気を遣わなければならない状態となってしまいます。
そのため、家庭が安らげる場所ではなくなり、結婚生活に疲れた・解放されたいと感じやすくなります。
家に居場所がない
子どもがいる家庭では、母親と子どもの結びつきが強く、父親が疎外感や孤立感を抱くことも少なくありません。
このような場合、自分がお金を入れるだけの存在のように思え、結婚生活にむなしさを感じることもあるでしょう。
共働きに疲れて離婚したい
共働きの場合は、仕事と家事・育児の両立が大変で、心身共に疲弊してしまうことがあります。
夫婦で上手く分担ができればよいですが、家事や育児の負担が自分に集中し、相手は仕事ばかりしている（家のことに無関心）というケースでは、不公平感や自己犠牲感を抱きやすくなります。
このような生活を続けると、心身の限界を感じて離婚したいと思うようになる場合もあります。
子育てに疲れて離婚したい
子どもの教育方針が合わない
子どもの教育方針の違いから、夫婦仲が険悪になり、それが結婚生活の疲弊につながることもあります。
特に、私立学校への進学や習い事をめぐる問題は、家計にも大きく影響するため、対立が深まるきっかけとなることが多いです。
義父母が干渉してくる
義父母が孫の教育に干渉してくるのがストレスというケースもあります。
義父母が干渉するだけでなく、夫または妻が義父母の干渉に加担したり、義父母の言いなりになっているような場合もあります。
このような場合は、夫または妻に対する不満や失望なども相まって、離婚したいと思うこともあるでしょう。
愛情の希薄化・すれ違いなどで疲れた
その他、相手への関心・愛情が薄れたり、すれ違いが生じたりすることで、相手との生活に疲れてしまうこともあります。
例えば、次のような場合です。
- 性格が合わないと感じる
- 金銭感覚の違いを感じる
- 生活リズムが異なる
- コミュニケーション不足
- 相手が単なる同居人のような存在に思える
- 性生活に不満がある
このような状態にありながら、夫婦として共同生活を送るのは辛いことです。
夫婦でいる意味がわからなくなったり、一人で暮らす方が気楽だと思う場合もあるでしょう。
離婚するべきかのチェックリスト
離婚すべきかどうかは、様々な事情を考慮したうえで決めることです。
置かれた状況は人それぞれであるため、離婚した方がいい場合を一概に示すことはできません。
もっとも、次のような状態にある場合は、離婚が有力な選択肢の一つとなることが多いです。
参考までにチェックしてみてください。
疲れて離婚したいときの対処法
疲れた原因を整理してみる
まずは、結婚生活に疲れた原因を書き出すなどして、状況を整理してみることをおすすめします。
状況を整理することで、状況改善の余地があるのか、関係修復の可能性があるのか、離婚しか選択肢がないのかなど、具体的に考えられるようになってくるでしょう。
例えば、家事や育児の負担が偏っていることが原因である場合は、分担の見直しや家事代行サービスの利用などを提案してみることが先決かもしれません。
離婚するかどうかは、そのときの相手の反応や、今後の相手の行動を観察してから考えるというのも一つの選択肢です。
一方、DVやモラハラが原因で疲れてしまったというケースでは、相手に改善を求めることは困難である場合が多いです。
そのような場合は、関係修復の手段を探るよりも、身の安全を図ること（別居するなど）を優先した方がよいでしょう。
離婚後の生活の見通しを立てる
離婚後の生活の見通しを立てることで、離婚すべきかどうか、より具体的に考えられるようになる場合もあります。
そこで、まずは離婚後に住む場所・仕事（収入源）をどうするかを考え、予測家計表をつけてみましょう。
離婚後に利用できる公的扶助についても把握しておくとよいでしょう。
また、離婚の際には、子どもの養育費や財産分与（結婚中に築いた夫婦の財産の清算）などを請求することができます。
これらを適切に受け取ることで、当面の生活費や住居の確保ができるケースもあります。
もっとも、これらの見通しを立てるには専門知識が必要となります。
そのため、詳しくは離婚問題に強い弁護士にご相談ください。
別居を検討する
離婚を迷っている場合や、落ち着いて離婚の準備をしたい場合は、別居を検討することをおすすめします。
別居をして相手と距離を置くことで、今後の夫婦関係について、冷静に考えられるようになるでしょう。
また、別居をすることで、離婚後の生活について、より具体的にイメージすることができるようになります。
そのため、離婚後の生活に対する漠然とした不安が解消され、離婚の準備を着実に進めていけるようになる場合も多いです。
なお、DVやモラハラがあるケースでは、身の安全を確保するために、早期の別居が必要な場合もあります。
状況によってはシェルターの利用なども考えられますので、お早めに配偶者暴力相談支援センターや離婚問題に詳しい弁護士に相談されるようにしてください。
別居後は婚姻費用を請求する
相手よりも自分の方が収入が少ない場合は、別居後、離婚成立又は同居再開までの間、相手に対して生活費（婚姻費用といいます。）を請求することができます。
婚姻費用を受け取ることで、別居中の生活が安定し、落ち着いて夫婦関係の見直しや離婚に向けた準備に取り掛かれるようになる場合もあります。
そのため、婚姻費用を請求できる場合は、別居したら速やかに請求を出し、適正額を確実に受け取れるようにすることが重要です。
婚姻費用の適正額は、家庭裁判所で用いられている「婚姻費用算定表」という早見表で算出した金額を目安にすることが多いです。
ただし、個別の事情（子どもが私立学校に通っている場合や、高額の医療費がかかる場合など）によっては調整が必要となります。
このような個別事情を考慮して、適正額を算定することは、専門家でなければ難しい面があります。
そのため、適正額については離婚問題に強い弁護士に相談されることをおすすめします。
離婚問題に詳しい専門家に相談する
離婚する場合の見通しや必要な準備・手続きなどについては、離婚問題に詳しい弁護士にご相談ください。
弁護士に相談することで、次のようなことがわかり、漠然とした不安を解消することができます。
- 離婚できるのか否か
- 離婚条件はどのように考えればよいのか
- 離婚の手続きはどのように進めていけばよいのか
離婚できるのか否か
離婚をお考えの方は、そもそも離婚できるのか不安を抱えていることも多いと思われます。
そのため、まずは弁護士に相談し、離婚の可否や難易度について、見通しを立ててもらうとよいでしょう。
そうすることで、漠然とした不安が解消され、夫婦関係の見直し又は離婚に向けた準備を効率的に進められるようになります。
離婚条件はどのように考えればよいか
離婚条件とは、離婚の際に取り決める事項のことです。
具体的には、子どもの親権・養育費・面会交流、財産分与、慰謝料、年金分割などに関する取り決めのことをいいます。
離婚条件をどのように決めるかは、離婚後の生活に大きな影響を及ぼします。
不適切な取り決めをしてしまうと、離婚後に後悔したり、生活に困窮したりすることにもなりかねません。
そのため、離婚条件は慎重に検討し、適切に取り決めることが重要です。
もっとも、いずれの条件についても、法律の専門家でなければ適切な判断は困難です。
そこで、離婚問題に詳しい弁護士に相談し、離婚条件について具体的な助言をもらうことをおすすめします。
適切な離婚条件を知っておけば、離婚後の生活がどうなるかについてのイメージもしやすくなり、不安解消にもつながります。
離婚の手続きはどのように進めていけばよいのか
離婚を考えているものの、手続きの進め方がわからず、身動きが取れないという方もいらっしゃると思います。
離婚の手続きには、主に離婚協議・離婚調停・離婚裁判の3つがあります。
| 手続の種類 | 内容 |
|---|---|
| 離婚協議 | 当事者同士での話し合い（裁判所は利用しない） |
| 離婚調停 | 裁判所で話し合い合意による解決を目指す手続き |
| 離婚裁判 | 裁判所に離婚の可否等について判断をもらう手続き |
まずは協議から始め、協議での解決が難しい場合には離婚調停を申し立て、離婚調停でも解決できない場合には裁判に移行するというのが一般的な流れです。
もっとも、協議の始め方（離婚の切り出し方）、タイミング、離婚条件の交渉方法などは、具体的な状況を踏まえて検討する必要があります。
そのため、弁護士に相談し、ご自身のケースではどのように進めるのが適切か、助言をもらうとよいでしょう。
離婚までの道筋がわかれば、漠然とした不安が解消され、具体的な行動に移しやすくなります。
実際に離婚に向けて進めていく際には、弁護士への代理交渉のサポート依頼を検討されることをおすすめします。
代理交渉とは、弁護士があなたの代理人として、相手と直接交渉を行うサポートのことをいいます。
当事者同士では協議が難しいケースであっても、弁護士が間に入ることで、冷静に協議を進められるようになるケースは多いです。
また、弁護士が代理人として対応することで、離婚条件を適切なものとすることができます。
そのため、裁判に至ることなく早期に、適切な解決をすることができる可能性が高まります。
必要な手続きは全て弁護士に任せることができ、ご自身で直接相手とやり取りする必要もなくなるため、肉体的・精神的な負担も軽減することができます。
疲れて離婚したい方のQ&A
離婚したいと思ったらもう終わりですか？
終わりとは限りません。「離婚したい」という気持ちは、現在の夫婦関係の問題点に気づいたサインなのかもしれません。
状況にもよりますが、そこから関係の見直しが始まり、結果的に関係修復ができる場合もあるでしょう。
一方、夫婦関係を見つめ直した結果、離婚が最善の選択との結論が出る場合もあるでしょう。
その場合は、その時点から離婚に向けて進めていけばよいと思います。
離婚した方がいい旦那の特徴は？
特にDVやモラハラの加害者タイプ、すなわち、あなたを尊重せず、暴力で支配・コントロールしようとするような人とは、離婚を検討した方がいいケースが多いです。このような特徴を持つ人との関係修復は、困難であることが多いです。
我慢して夫婦関係を続けていると、被害が拡大する可能性もあるので注意が必要です。
まとめ
以上、結婚生活に疲れたと感じる場合の対処法などについて解説しましたが、いかがだったでしょうか。
結婚生活に疲れたと感じる要因は様々であり、適切な対処法も人によって異なります。
そのため、離婚したいと思う場合や、離婚すべきかどうか迷っている場合は、まずは離婚問題に詳しい弁護士に相談し、具体的な助言を受けることをおすすめします。
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