内側側副靭帯損傷とは?症状・原因・全治期間と後遺症

「内側側副靭帯損傷(ないそくそくふくじんたいそんしょう)」とは、関節の「内側」を支える重要な構造物が、許容範囲を超える大きな外力を受けて引き伸ばされたり、断裂したりするケガです。
「内側側副靭帯(ないそくそくふくじんたい)」には、膝関節の「MCL」と、肘関節の「UCL」の2つがあります。
一般的に「内側側副靭帯損傷」という場合、多くは膝関節(MCL)の損傷を指しますが、スポーツや事故のシチュエーションによっては肘の側副靭帯(UCL)の損傷を指すこともあります。
この損傷は、スポーツや交通事故、仕事中の事故などで発症することがあります。
交通事故や労災が原因の場合、適切な治療法や後遺症への慰謝料請求、損害賠償の手続きに不安を抱える方も少なくありません。
この記事では、内側側副靱帯損傷の症状や原因から、治療・復帰期間、後遺障害等級認定や慰謝料請求のポイントなどについて、弁護士がわかりやすく解説していきます。
内側側副靭帯(ないそくそくふくじんたい)損傷とは?
膝の内側側副靭帯(MCL)と肘の内側側副靭帯(UCL)

「内側側副靭帯損傷(ないそくそくふくじんたいそんしょう)」とは、関節の「内側」を安定させている大切な靭帯が、限界を超える強い衝撃によって伸びてしまったり、切れたりするケガのことです。
「内側側副靭帯(ないそくそくふくじんたい)」には、膝関節に存在する「MCL(Medial Collateral Ligament:メディアル・コラテラル・リガメント)」と、肘関節に存在する「UCL(Ulnar Collateral Ligament:アルナー・コラテラル・リガメント)」の2つがあります。
一般的に「内側側副靭帯損傷」という場合、多くは膝関節(MCL)の損傷を指しますが、スポーツや事故のシチュエーションによっては肘の側副靭帯(UCL)の損傷を指すこともあります。
いずれも関節が本来動くべきではない方向へ強靭に引っ張られることで発生し、放置すると関節のぐらつきや慢性的な不快感が残るため、初期段階での正確な理解と対処が不可欠です。
MCLとUCLそれぞれの構造と役割は以下の通りです。
| 構造と位置 | 役割 | |
|---|---|---|
| 膝の内側側副靭帯(MCL) | 太ももの骨(大腿骨)の内側から、すねの骨(脛骨)の内側にかけて縦に走る、長さ約10cm・幅約3cmの帯状の頑丈な組織です。 浅層・深層・後斜靭帯などの多層構造を取り、膝の内側全体を幅広くカバーしています。 |
膝関節が内側へ「くの字」に折れ曲がるのを防ぎ、関節の横ブレを抑えて歩行や跳躍動作を安定させるメインストッパーとして機能します。 膝の4大靭帯の中でも特に損傷頻度が高い部位です。 |
| 肘の内側側副靭帯(UCL) | 上腕の骨(上腕骨)の内側から、前腕の骨(尺骨)の内側を繋いでいる扇状の靭帯です。 前斜走線維・後斜走線維・横走線維で構成されています。 |
肘関節が外側へ反り返る外力に対抗し、前腕と上腕の位置関係を正常に保ちます。 野球の投球動作のように肘へ強力なひねりや捻転がかかる際に、肘の内側を支える要となります。 |
どちらの靭帯も、骨と骨をしっかりと繋ぎ止める「強力なバンド」として機能しており、関節が正常な可動域を超えて歪まないよう絶えず張力を維持しています。
内側側副靭帯損傷のメカニズム
膝関節(MCL)の損傷メカニズム

膝のMCL、肘のUCLのどちらにおいても、損傷が発生する根本的なメカニズムは、関節から先が外側へ向かって強制的に反る「外反(がいはん)」ストレスに起因します。
本来の運動領域を超えた強烈な外来エネルギーが加わった際、耐えきれなくなった靭帯組織が引き伸ばされ、限界を超えると断裂に至ります。
まず、膝関節(MCL)における受傷メカニズムについて、大きく「接触型」と「非接触型」に分けられます。
接触型では、ラグビーやサッカー、アメリカンフットボール、あるいは交通事故などで、膝の外側から強烈な衝撃を受けた際に起こります。
膝の外側から内側に向けて物理的な力が加わることで、膝関節の内側が強制的に「くの字」に開き、MCLが引きちぎられるように緊張・損傷します。
他方、非接触型は、バスケットボールやスキーなどで、着地時や急激な切り返し動作を行った際に発生します。
足裏が地面に固定された状態で、膝だけが過度に内側に入る現象が起こると、自重と遠心力による強烈な外反・外旋力がMCLに集中し、単独での断裂を引き起こします。
肘関節(UCL)の損傷メカニズム

上記に対して、肘関節(UCL)の損傷メカニズムは、過度の外反ストレスの繰り返しや、突発的な衝撃です。
たとえば、野球のピッチング動作における加速期(腕を後ろから前に振る瞬間)には、肘関節に強大な外反力(肘が引き伸ばされる力)がかかります。
これを過剰に繰り返すことで微細な損傷が蓄積し、最終的に断裂へ至ります。
また、格闘技での関節技や、交通事故で手をついて落車した際など、一回的な強烈な外反衝撃によって突発的に断裂するケースもあります。
このように、どちらの部位も「関節の内側を広げようとする外力(外反ストレス)」が限界値を超えたときに組織破壊が引き起こされます。
受傷時に適切な初期固定や十分な治療を行わずに放置すると、靭帯が「伸びきった状態」で修復されてしまい、関節の緩みや他の組織(半月板や軟骨など)の二次的な破損を招く危険性があります。
内側側副靭帯損傷の症状とは?
セルフチェック!損傷を疑う「ストレステスト法」
内側側副靭帯の損傷を疑う場合、医療機関では「外反ストレステスト(側方動揺性テスト)」と呼ばれる徒手検査が広く行われています。
このテストは、関節に外側から内側へ向かう力を意図的に加え、靭帯が正常に機能しているかを評価するものです。
内側側副靭帯は関節の安定性を保つ重要な役割を担っているため、損傷の有無や重症度を判断する際、単に「痛みがあるか」どうかだけではなく、関節に不自然な「緩み(不安定性)」や「ぐらつき」が生じていないかが非常に重要な指標となります。

検査を受ける方は仰向けに寝た状態になり、検査者が脚の操作を行います。
このとき、膝をまっすぐ伸ばした状態(伸展位)と、約30度曲げた状態(屈曲位)の2つのパターンで確認するのが一般的です。
膝を30度曲げる際は、太もも裏の筋肉(ハムストリングス)の緊張を和らげるために股関節も軽く曲げた姿勢をとります。
検査者は片手で膝の外側をしっかりと固定し、もう一方の手で足首付近を持ちます。
そして、足首側を静かに外側へ引っ張るように動かし(外反させ)、膝の内側がパカッと開くようなぐらつきがないかを確かめます。
怪我をしていない方の脚と比較し、どの程度緩みがあるかでダメージを評価します。
また、内側側副靭帯損傷は膝だけでなく、肘関節でも起こり得ます。
肘の外反ストレステストも、膝と同様の原理で行われます。
検査を受ける方は腕をリラックスさせた状態にし、検査者が片手で肘の外側を支え、もう一方の手で手首付近を握ります。
肘を軽く曲げた角度(約20〜30度)で固定し、手首側を外側へ引っ張るように力を加えます。
肘関節の内側に痛みが生じるか、あるいは関節が異常に開くような不安定性がないかを確認します。
いずれのテストにおいても、靭帯が正常であれば関節はしっかりと固定され、動きはストップします。
しかし、損傷がある場合はカクッとした明確な歯止めがなく、ソフトに動いてしまったり、全く抵抗なく開いてしまったりします。
交通事故などで強い衝撃を受けた後は、ご自身で無理に動かすと悪化するおそれがあるため、必ず専門医による正確なテストを受けることが大切です。
損傷レベル(I度・II度・III度)と症状の違い
内側側副靭帯(MCL)損傷は、靭帯が受けているダメージの度合いによって、以下のとおり「I度(軽度)」、「II度(中等度)」、「III度(重度)」の3つの段階に分類されます。
それぞれのグレードによって、自覚する痛みや腫れの程度、目に見える皮下出血(内出血)の広がり方、そして回復に必要な期間が大きく異なります。
| 損傷レベル | 具体的な状態 |
|---|---|
| I度(軽度) |
|
| II度(中等度) |
|
| III度(重度) |
|
内側側副靭帯損傷の治療法と復帰までの期間
保存療法とサポーター・装具の活用
内側側副靭帯(MCL・UCL)の損傷と診断された場合、その大半はメスを入れない「保存療法」によって治癒を目指すことが可能です。
特にI度(軽度)からII度(中等度)の損傷においては、靭帯が持っている自己修復能力を最大限に引き出すために、患部を安静に保つ固定処置が治療の基本となります。
受傷直後の急性期には、まずはRICE処置(安静、冷却、圧迫、挙上)を徹底し、患部の炎症や内出血を抑えます。
痛みが強い時期やII度の部分断裂の場合、修復過程にある靭帯が再び引き伸ばされるのを防ぐため、ギプス固定や医療用の機能的装具(支柱付きのニーブレースなど)を使用します。
これにより、関節が不用意に横ブレするのを物理的にロックし、靭帯が正しい長さと強度でくっつく環境を整えます。
また、回復期やスポーツ復帰の段階で重要になるのが「サポーター」の活用です。
サポーターは単に患部を温めるだけではなく、関節を適度に圧迫することで安定感を高め、再受傷の恐怖心を取り除く心理的な役割も果たします。
治癒を効果的に助けるためには、ドラッグストア等で販売されている簡易的な布製のものではなく、自身の損傷レベルに合わせて、サイドにプラスチックや金属のステー(支柱)が入ったホールド力の高いサポーターを選ぶことが重要です。
自己判断で早期に固定を外してしまうと、靭帯が「伸びた状態」のまま癒着してしまう危険があるため、装具やサポーターを外すタイミングは必ず専門医の指示を仰ぐ必要があります。
手術が必要になるケース(靭帯再建術など)
一部の重症例においては「手術療法」が不可欠となるケースがあります。
膝関節(MCL)において手術が適応されるケースとして、III度の完全断裂かつ「複合損傷」を起こしている場合です。
強力な外力が加わった際、MCL単独にとどまらず、関節の内部にある前十字靭帯(ACL)や半月板までもが同時に断裂・破損してしまうこと(不幸の三徴)があります。
このようなケースでは、保存療法だけでは膝のぐらつき(不安定性)を解消できないため、切れた靭帯を縫い合わせる縫合術や、ご自身の太ももの裏の腱などを移植して新たな靭帯を作り直す「再建術」が行われます。
また、肘関節(UCL)の場合、野球の投手などに多く見られる慢性的な投球障害によって靭帯が完全に断裂し、保存療法では競技復帰が絶望的なケースにおいて、いわゆる「トミー・ジョン手術(側副靭帯再建術)」が選択されます。
手術を選択した場合、術後の経過や競技レベルによっても異なりますが、一般的に膝の靭帯再建術であれば数週間〜1ヶ月程度の入院が必要になることがあります。
さらに、移植した靭帯が骨に定着し、激しいスポーツに耐えうる強度を取り戻すまでには、術後おおむね6ヶ月から長ければ1年近くにわたる地道なリハビリ期間を要することを覚悟しなければなりません。
スポーツ復帰に向けたリハビリと「やってはいけないこと」
リハビリの初期段階では、まず硬くなった関節の可動域を広げる訓練(曲げ伸ばしの練習)からスタートします。
並行して、膝であれば太ももの前側の筋肉(大腿四頭筋)や裏側の筋肉(ハムストリングス)、肘であれば前腕の屈筋群といった、関節をサポートする周囲の筋肉を強化します。
リハビリ中に「やってはいけないこと」は、痛みを我慢したまま早期にスポーツや業務へ復帰してしまうことです。
「試合が近いから」、「痛みが少し引いたから」と自己流で激しいトレーニングを再開したり、医師の許可なくサポーターを外したりする行為は厳禁です。
修復が不十分な状態の靭帯に再び強烈な負荷がかかると、断裂が悪化するだけでなく、靭帯が「緩んだまま」治癒してしまう「慢性不安定症」を引き起こします。
関節の緩みが慢性化すると、生涯にわたって関節のグラグラ感や痛みに悩まされることになり、のちの損害賠償請求や後遺障害認定においても、この「焦りによる悪化」が不利な事情として働く可能性があるため、医学的なプロセスを遵守することが極めて重要です。
その怪我は事故?内側側副靭帯損傷の原因と法的対応
交通事故による損傷(ダッシュボード損傷など)
自動車の追突事故や正面衝突、あるいは自転車走行中の転倒など、交通事故をきっかけとして内側側副靭帯をはじめとする膝の靭帯を損傷するケースは少なくありません。
代表的な受傷メカニズムの一つに「ダッシュボード損傷」と呼ばれるものがあります。
これは、車両が急停止したり衝突したりした際、強い慣性力によって運転席や助手席の乗員が膝を前方のダッシュボードに激しく打ち付けてしまうことで発生する外傷です。
膝を強打することで、内側側副靭帯や後十字靭帯の断裂、膝蓋骨(膝のお皿)の骨折、さらには衝撃が大腿骨を伝わって股関節の脱臼や骨折を引き起こすなど、複数部位に深刻なダメージが及ぶことがあります。
このような交通事故による靭帯損傷においては、受傷直後のMRI画像検査が非常に重要です。
事故直後は興奮状態にあり痛みを感じにくいこともありますが、放置すると関節の不安定性や変形性関節症といった後遺症を招くおそれがあります。
さらに、事故直後に撮影されたMRI画像は、その怪我が間違いなく「今回の交通事故によって生じたものである」という因果関係を証明する客観的証拠となります。
将来的に加害者側へ適切な治療費や慰謝料、あるいは後遺障害に対する損害賠償請求を行う際、早期の画像所見がないと「事故前からあった怪我ではないか」、「事故とは無関係ではないか」と争われるリスクが高まります。
そのため、痛みや違和感がある場合は速やかに整形外科を受診し、精密検査を受けることが不可欠です。
スポーツ中の接触事故や指導者の過失
スポーツには一定の危険が伴うものの、受傷の原因が指導者や学校側の不適切な管理にあった場合、法的な責任を問える可能性があります。
部活動やスポーツスクールにおいて、学校および顧問・指導者は生徒の生命や身体の安全を確保する「安全配慮義務」や「指導監督義務」を負っています。
たとえば、生徒の年齢や体力、技術レベルに見合わない危険な練習を強要した場合や、用具・設備の安全点検を怠っていた場合などがこれに該当します。
また、過度な練習による疲労蓄積(オーバーユース)を指導者が把握しながら適切な休息を与えずに放置し、結果として重大な怪我に至ったケースでも、予見可能性(事故や怪我を予測できたか)と結果回避義務違反(防ぐための措置を怠ったか)が認められれば、指導者の過失として損害賠償請求の対象となり得ます。
なお、責任追及の相手方は学校の運営主体によって異なります。
公立学校の場合は国家賠償法に基づき国や自治体に対して賠償を求めますが、私立学校や民間のクラブチームの場合は、民法に基づく不法行為責任や安全配慮義務違反として、指導者個人や学校法人(運営会社)に対して治療費や慰謝料などを請求することになります。
労働災害(通勤中・業務中)の認定
勤務中における高所からの転落や重い落下物による膝の強打、あるいは通勤中の交通事故や転倒などによって靭帯を損傷した場合、労働災害(労災)として認定される可能性があります。
労災には、業務を原因として発生する「業務災害」と、通勤途中に発生する「通勤災害」の2種類があり、労働基準監督署が「業務遂行性(会社の支配下にあったか)」と「業務起因性(業務が原因で起きたか)」を満たしているかを調査して認定を行います。
労災保険を使用するメリットは、労働者自身の手厚い保護と経済的な負担軽減にあります。
健康保険を使用して治療を受けると原則3割の自己負担が発生しますが、労災保険の「療養補償給付」が認められれば、治療費や手術費などの自己負担は一切かかりません。
また、怪我の治療のために仕事を休まざるを得ず、給与が支払われない場合には、休業4日目から一定割合の金額が補償される「休業補償給付」を受け取ることができます。
さらに、治療を尽くしてもこれ以上回復が見込めない「症状固定」の状態となり、膝の痛みや関節の動かしづらさなどの後遺症が残ってしまった場合には、後遺障害等級の認定手続きへと進みます。
専用の診断書を用意し、労基署での審査を経て等級が認定されれば、「障害補償給付」として一時金や年金が支給されます。
内側側副靭帯損傷の後遺症と慰謝料請求のポイント
痛みが残る・関節が緩い|後遺障害等級の認定基準
膝の内側側副靭帯を損傷し、リハビリ等の治療を継続しても完全に回復せず症状が残ってしまった場合、後遺障害等級認定の対象となる可能性があります。
後遺症としては、膝関節がグラグラと不安定になる「機能障害(動揺関節)」や、患部に慢性的な痛みが続く「神経症状」が挙げられます。
| 後遺障害の内容 | 後遺障害等級 | 認定の基準 |
|---|---|---|
| 機能障害 | 第8級7号 | 一下肢の三大関節中の一関節の用を廃したもの |
| 第10級11号 | 一下肢の三大関節中の一関節の機能に著しい障害を残すもの | |
| 第12級7号 | 一下肢の三大関節中の一関節の機能に障害を残すもの | |
| 神経症状 | 第12級13号 | 局部に頑固な神経症状を残すもの |
| 第14級9号 | 局部に神経症状を残すもの |
関節の緩みである動揺関節の場合、日常生活や労働において硬性補装具がどの程度必要かによって等級が分類され、重労働の際にのみ補装具を要する状態であれば12級7号などに該当する余地があります。
また、損傷部位に頑固な痛みが残る場合は12級13号、医学的に説明可能な痛みが残存していれば14級9号に認定されるケースがあります。
こうした動揺性を客観的に証明するためには、通常のMRI検査だけでなく、膝関節に一定の負荷をかけた状態でレントゲン撮影を行う「ストレス撮影」が重要となります。
弁護士に依頼することで変わる「賠償金額」
交通事故による靭帯損傷の示談交渉において、加害者側の保険会社が提示してくる慰謝料額は、自社で定めた「任意保険基準」や最低限の補償である「自賠責基準」に基づいて計算された低い金額であるケースがほとんどです。
しかし、被害者が弁護士に示談交渉を依頼した場合、過去の裁判例に基づいた最も高額な「弁護士基準(裁判基準)」を用いて慰謝料を算定・請求するため、賠償金額が大幅に増額する可能性が高まります。
また、治療を続けている途中で、保険会社から一方的に治療費の打ち切りを通告されるケースも少なくありません。
この際、焦って治療をやめてしまうと、十分な通院期間が確保できず、後遺障害の認定において不利に判断されるリスクがあります。
打ち切りを打診された場合は、すぐに弁護士に相談して対応してもらいましょう。
弁護士が医師の意見を確認した上で保険会社と延長交渉を行ったり、一時的に健康保険に切り替えて通院を継続し、後から立替分を請求するといった適切な対応策を講じることができます。
スポーツ選手としてのキャリアへの影響と逸失利益
怪我が原因でパフォーマンスが著しく低下したり、プロへの道が閉ざされたりした場合、将来得られるはずだった収入の減少分である「逸失利益」を請求できる可能性があります。
逸失利益の算定における労働可能期間は「原則67歳まで」とされ、事故前の収入をベースに計算されます。
しかし、スポーツ選手のように現役寿命が短く、若年期に高収入が集中する職業では特殊な計算が求められます。
例えば、現役として活躍できる一定の年齢(30代前半など)までは事故前の高い収入を基礎収入として計算し、引退後の期間から67歳までは一般的な平均賃金を用いて計算を分ける手法が用いられます。
また、プロデビュー前の学生アスリートであっても逸失利益は認められますが、「将来プロになれたはずだ」という主張だけでは高額な請求は認められません。
過去の競技成績や代表選出歴など、将来の成功可能性を具体的な証拠として提示することが求められます。
内側側副靭帯についてのQ&A

内側側副靭帯は英語で何と言いますか?
膝の内側側副靭帯は英語で「Medial Collateral Ligament」と表記され、その頭文字を取って「MCL」と略されます。一方で、肘の内側側副靭帯については、肘の内側を構成する骨(尺骨)の名称に由来して「Ulnar Collateral Ligament」と呼ばれ、「UCL」と略されます。

右肘の内側側副靭帯損傷は野球肘のことですか?
右肘の内側側副靭帯損傷は、いわゆる「野球肘(内側型野球肘)」を引き起こすひとつの原因です。「野球肘」とは、繰り返される投球動作によって肘に負担がかかり発生する障害の総称で、受傷部位によって「内側型」、「外側型」、「後方型」などに分類されます。
このうち発症頻度が高いのが、肘の内側にある靭帯を痛める「内側型」です。
ボールを投げる際、腕を鞭のように大きくしならせることで、肘の内側には骨と骨を引き剥がそうとする強力な牽引力が加わります。
通常、1回の投球だけで靭帯が完全に断裂することは稀ですが、ピッチャーのように継続して投球を行うと、内側側副靭帯に小さなダメージが少しずつ蓄積していきます(オーバーユース)。
その結果、靭帯の伸びや微細な断裂が生じ、肘の内側に痛みや腫れ、関節のグラつきといった症状が現れます。
なお、野球の投手だけでなく、やり投げの選手やアメリカンフットボールのクォーターバックなど、腕を振り抜く動作を頻繁に行うアスリートにも同様の損傷が見られます。

内側側副靭帯が断裂したら自然治癒しますか?
内側側副靭帯が断裂した場合に自然治癒するかどうかは、受傷した部位(膝か肘か)や損傷の重症度、併発している障害の有無によって異なります。膝の内側側副靭帯(MCL)は比較的血流が豊富で組織の修復能力が高い部位です。
そのため、他の組織に損傷のない「単独損傷」であれば、軽度から中程度の断裂であっても、ギプスや装具で患部を固定して安静を保つ保存療法により、自然治癒を目指せることが少なくありません。
しかし、前十字靭帯(ACL)などを同時に痛めている「複合靭帯損傷」の場合や、関節に著しい不安定性が残るような完全断裂では、自然治癒が難しく外科的な再建手術が必要となるケースがあります。
また、肘の内側側副靭帯についても、投球などで強い負荷がかかり続ける環境下では自然修復が困難な場合が多く、特に高いパフォーマンスでの復帰を目指すアスリートでは手術(トミー・ジョン手術など)が選択されることが一般的です。
無理に自己判断で放置すると関節の変形や後遺症に繋がる危険があるため、必ず専門医の正確な診断を受け、適切な治療計画を立てることが不可欠です。
まとめ
内側側副靱帯損傷は、適切な治療を受けて早期復帰を目指すことが大切です。
また、交通事故や労働災害が原因で受傷した場合は、後遺症に対する慰謝料請求や適切な損害賠償金の獲得、労災申請などの法的対応が重要となります。適切な後遺障害等級の認定や示談交渉には専門知識が不可欠です。
内側側副靱帯損傷による補償や手続きでお悩みの方は、弁護士に相談されることをおすすめします。
デイライト法律事務所の人身障害部は、交通事故や労災に精通した弁護士のみで構成されており、後遺障害に悩む被害者を強力にサポートしています。
弁護士費用特約にご加入されている場合は、特殊な場合を除き弁護士費用は実質0円でご依頼いただけます。
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