足の指の骨折？見分け方と過ごし方、放置のリスクを解説

監修者：弁護士　鈴木啓太 弁護士法人デイライト法律事務所 パートナー弁護士

後遺障害

更新日:2026年1月28日

ぶつけた、重いものを落とした…足の指に激痛が走り、「これって折れてる？」と不安になっていませんか？

足の指は、骨折していても、なんとか歩けてしまうことが多いため、「歩けるからただの打撲（捻挫）だろう」と自己判断して放置するのは非常に危険です。

変形して骨が固まると、将来的に可動範囲が狭くなるなどの後遺症につながるリスクがあります。

この記事では、整形外科医にかかる前の骨折の見分け方（セルフチェック）や、靴や仕事などの過ごし方について解説します。

また、もし怪我の原因が交通事故や仕事中の事故（労災）であった場合、治療費や慰謝料を適切に請求するための重要なポイントもあわせて紹介します。

足の指の骨折の症状

足の指を骨折すると、次のような症状のいずれかが現れます。

こうした症状がある場合は、骨折が疑われますので、できるだけ早く整形外科を受診しましょう。

 

 

足の指の骨折｜症状と見分け方

足の指の骨折の症状

足の指を骨折すると、次のような症状のいずれかが現れます。

こうした症状がある場合は、骨折が疑われますので、できるだけ早く整形外科を受診しましょう。

 

打撲と骨折の違いとは？

打撲は、体の皮下組織や筋肉などを打ち付けてしまい内出血などを起こした状態です。

骨折は、骨が折れたり、砕けたり、ヒビが入ることです。

骨折か打撲かを正確に判断するには、レントゲン、CTなどの画像を撮影しなければ判断できません。

特に以下のような症状がある場合には、早期に病院を受診してレントゲンやCTを撮影してもらうことが大切です。

上記のような症状は、打撲の場合には生じることは稀な状態です。

こうした場合には、骨折を疑い、すぐに病院を受診しましょう。

 

足の指を骨折しても歩けることはある

痛みがあっても歩けるから骨折していないだろうと考えてしまうことがあります。

しかし、足の指だけの骨折であれば、体重を支えることができ、痛みをこらえれば歩けることもあります。

「歩ける＝大丈夫」ということではありません。

放置しておくと、骨が変形してくっついたり、骨が繋がらなくなることもあるので、痛みが続く、腫れが大きいなどの症状がある場合には、すぐに病院に受診するようにしましょう。

 

 

足の指の骨折の治療法と全治までの期間

基本はテーピング等による固定

足の指を骨折した場合、骨折した部分を固定して骨がくっつくのを待ちます。

固定の方法としては、骨折した指と隣の指をテーピングで固定する方法、添え木やギプス等を使用して固定する場合もあります。

骨折によって大きく骨がズレてしまっているような場合には、手術をして、スクリューやプレート等を使用して固定する必要があります。

 

全治までは４〜６週間が目安

軽度の骨折の場合には、３〜４週間程度、固定をします。

レントゲンなどの画像で骨がくっついていることが確認できれば、固定を外します。

その後、１〜２週間程度で日常生活の動作ができるようになるとされています。

もっとも、手術が必要となる重度の骨折の場合には、全治まで数ヶ月以上要することもあります。

また、軽度の場合でも、骨がくっついた後に、リハビリが必要なる場合もあり、その場合には、やはり数ヶ月以上の治療が必要になることもあります。

 

骨折を早く治すために大切なこと

骨折を早く治す方法としては、骨折している部位以外の身体を適度に動かす、十分な睡眠をとる、骨折の回復を促す食べ物を食べる、といったことが、効果があると言われています。

ただし、ケガの状況や健康状態によっては、身体を動かすことが不適切な場合もあり得ますので、担当の医師に確認してから行ってください。

 

 

足の指を骨折した時の日常生活の過ごし方

靴はどうする？

足の指を骨折した場合、テーピングやギプスなどで固定するため、普通の靴を履くことは難しいです。

したがって、指先が解放されているサンダルを履いたり、ギプスシューズといってそこが厚く、歩くときの衝撃を和らげてくるれ靴を利用することも考えられます。

 

お風呂の入り方と注意点

固定しているギプスが見ずに濡れてしまうと、固定力が弱くなったり、皮膚のトラブルを起こしてしまう可能性があります。

したがって、お風呂に入るときは、水に濡れないように防水カバーなどを利用して工夫する必要があります。

また、すべって転倒しないように、椅子をを利用して洗体、洗髪するようにすることが大切です。

 

仕事や通勤の注意点

立ち仕事などの足に負担がかかる仕事の場合は、症状が悪化する危険性があるので、医師の指示に従い仕事を休むことも検討すべきです。

通勤についても、足を踏まれるリスクのある満員電車は避けるべきですし、通勤をしないですむように在宅での仕事に変更できないか会社に相談することも検討すべきでしょう。

 

家での過ごし方

室内でも足の負担を減らすために底の厚いスリッパなどを履いておくことが考えられます。

また、歩いているときに足をぶつけないように動線には、物を置かないようにしましょう。

 

 

足の指の骨折を「放置」するリスク

 

交通事故との因果関係が否定される

足の指に痛みを感じながらも病院を受診しない場合には、交通事故との関係性を否定される危険性があります。

交通事故から時間が経過してから、骨折が判明した場合には、事故後に骨折したのではないか、と疑われるからです。

因果関係が否定されると、本来であれば、請求できる治療費、慰謝料などを請求することができなくなり、泣き寝入りすることになりかねません。

交通事故後に足に痛みがある場合には、すぐに病院を受診することが重要です。

 

症状が悪化してしまう

骨折しているのに治療せずに放置した場合、骨がズレたままくっついて変形して固まってしまい痛みが生じたり、歩行に影響が出てしまうことがあります。

また、骨がくっつかないままになって、慢性的な痛みが残ってしまうことがあります。

歩けるから大丈夫などと、自分で判断するのではなく、交通事故後に足の指に痛みが生じた場合には、医師に診察してもらい適切な処置をしてもらうことが重要です。

 

 

交通事故・労災事故などが原因の足の指の骨折

足の指の骨折の後遺障害認定の特徴と注意点

足の指を骨折した場合の後遺障害

交通事故・労災事故などで足の指を骨折し、治療しても良くならない症状（後遺障害）が残ってしまった場合、後遺障害等級認定を受け、損害賠償や労災保険給付を請求することになります。

足の指の骨折で認定される可能性のある後遺障害等級には、以下のようなものがあります。

（なお、「第1の足指」とはいわゆる親指のことであり、「第2の足指」が人差し指、「第3の足指」が中指です。）

 

足の指の可動域が制限される後遺障害

等級	号	内容
第7級	11号	両足の足指の全部の用を廃したもの
第9級	15号	1足の足指の全部の用を廃したもの
第11級	9号	1足の第1の足指を含み2以上の足指の用を廃したもの
第12級	12号	1足の第1の足指又は他の4の足指の用を廃したもの
第13級	10号	1足の第2の足指の用を廃したもの
		第2の足指を含み2の足指の用を廃したもの
		第3の足指以下の3の足指の用を廃したもの
第14級	8号	1足の第3の足指以下の1又は2の足指の用を廃したもの

 

痛み、痺れなどが残る神経障害

等級	号	内容
第12級	13号	局部に頑固な神経症状を残すもの
第14級	9号	局部に神経症状を残すもの

参考：後遺障害等級｜一般財団法人　自賠責保険・共済紛争処理機構 

なお、上の「足指の用を廃したもの」の意味については、「後遺障害別等級表・労働能力喪失率」別表第2の備考⑤に以下のように説明されています。

「第1の足指は末節骨の半分以上、その他の足指は遠位指節間関節以上を失ったもの又は中足指節関節若しくは近位指節間関節（第一の足指にあっては、指節間関節）に著しい運動障害を残すものをいう。」

第1の足指とは親指のことです。

また、ここにいう「著しい運動障害」とは、関節の可動域が健側（ケガをしていない側）の2分の1以下に制限されるものをいいます。

 

第1指以外の足指の先端から1番目の関節が遠位指節間関節、2番目が近位指節間関節です。

第1指については、先端から1番目の関節が指節間関節、2番目が中足指節関節です。

 

足の指の骨折の後遺障害認定の注意点

以上のことより、足指の骨折により後遺障害が生じたと認定されるためには、

を明らかにする必要があることが分かります。

こうした症状について明らかにするためには、以下の資料が重要になります。

つまり、画像検査、可動域検査など必要な検査を漏れなく受け、痛み・痺れなどの症状や生活への影響についても医師に伝え、それらの内容を後遺障害診断書にしっかりと記載してもらう必要があるのです。

そのためには、後遺障害等級認定に詳しい弁護士に相談し、対応方法についてアドバイスを受けることが大切です。

後遺障害等級認定を受ける際のポイントについては、以下のページをご覧ください。

 

 

足の指の骨折で適切な賠償金を得る5つのポイント

①我慢せずに治療を受ける

痛みや運動障害などがある場合には、我慢してしまわず、通院を続け、しっかりと治療を受けましょう。

根気強く治療を継続することで、症状が改善すれば何よりです。

治療期間が長くなってくると、相手方の保険会社から「もう症状は固定している」として治療費の打切りを打診されることがあります。

しかし、そのようなことがあっても、必ずしも治療を諦めなければならないわけではありせん。

弁護士や医師と相談の上、治療が必要であれば、治療を続けるようにしましょう。

なお、後遺障害等級認定の申請をした後に行った治療・リハビリの費用は、加害者に請求することが大変難しくなります。

その意味でも、治療やリハビリは、後遺障害等級認定の申請前に、十分にしておきましょう。

必要な通院をきちんとすることで、適切な額の通院慰謝料を請求することもできるようになりますので、通院を続けることは大切です。

ただし、医師の指示がない限りは毎日通院する必要はなく、また、不必要に多く通院しても、通院慰謝料は増えませんので、ご注意ください。

通院と慰謝料額の関係については、以下のページをご覧ください。

 

②後遺障害を適切に認定してもらう

後遺障害等級の認定は、適切にしてもらうことが重要です。

どの後遺障害等級に認定されるかによって、逸失利益、慰謝料に大きな違いが出てきます。

上でも解説しましたが、足の指の骨折の場合、可動域の検査を受け、その結果を後遺障害診断書に記載してもらうこと、痛みや痺れの症状、日常生活への支障についても後遺障害診断書に具体的に記載してもらうことが大切です。

ところが、この後遺障害診断書は、医師に任せていれば十分なものができるとも限りません。

自ら医師と話し合い、どういった内容を盛り込んでほしいか、などについて伝えていかなければなりませんし、必要な検査をきちんと実施してもらう必要もあります。

後遺障害診断書の作成に当たっては、ご自身のケースで重要となるポイントを確認するためにも、早い段階で一度、弁護士に相談することをお勧めします。

後遺障害認定については、以下のページもご参照ください。

 

③適切な賠償金の金額を算定する

適切な賠償金の金額を自ら算定しておくことも大切です。

加害者側の保険会社が提示してくる金額は、被害者にとっての適正な額からはかけ離れている場合が多々あるため、自ら適正額を把握しておく必要があるのです。

賠償金に関する交渉をする際には、弁護士に相談するなどして、被害者にとって最も有利な弁護士基準により算定した適正額を把握しておくようにしましょう。

当事務所では、賠償金に含まれる慰謝料、逸失利益、休業利益の目安額を手軽に算定できる交通事故賠償金計算シミュレータ―を、皆様に無料でご提供しております。

ご利用に際して個人情報（お名前、メールアドレス、電話番号）のご入力は不要ですし、後日当事務所からご連絡するようなこともございません。

ご関心がおありの方は、以下のリンクから、どうぞお気軽にお試しください。

 

④加害者側が提示する示談内容は専門家に確認してもらう

加害者側から提示される示談内容は、被害者にとって十分な内容となっていないことが往々にして見受けられます。

そのため、加害者側から示談案を提示されたら、一度専門家である弁護士に見せて相談し、内容を確認してもらうことをお勧めします。

十分に確認しないままに示談書にサインをしてしまうことは、避けなければなりません。

一度サインをしてしまうと、「示談契約」が成立したこととなりますので、その後、示談の内容に不満が出てきても、内容を変えさせることはほぼ不可能になってしまいます。

十分にご注意ください。

以下のページでは、示談交渉の流れ、ポイントなどについて解説しています。

 

⑤後遺障害に詳しい弁護士に早い段階で相談する

足の指の骨折について賠償金を請求する可能性がある場合は、なるべく早く後遺障害に詳しい弁護士に相談することをお勧めします。

早い段階から弁護士のサポートを受けることができれば、後遺障害診断書を作成する際にもしっかりと弁護士に相談することができ、必要事項を十分に盛り込んだ後遺障害診断書を医師に作成してもらいやすくなります。

そうすれば、順調に適切な後遺障害等級認定を受けることができ、賠償金も、十分に獲得することができる可能性が高まります。

交通事故の場合について、弁護士に早いうちから相談するメリット、弁護士を選ぶ際のポイントを以下のページでご紹介しています。

 

 

足の指の骨折についてのQ&A

少し動かすだけでも強い痛みがある、押すと痛みがある、といった方もおられます。

骨にヒビが入っていた場合、こうした痛みや腫れは長引くことが多いです。

足の指に長引く痛みや腫れがある場合には、一度整形外科を受診することをお勧めします。

 

入浴によって血行がよくなり、痛みや腫れが強くなることがあるためです。

ただ、それぞれのケースでのケガの状況や健康状態によっても異なると思われますので、詳しくは、主治医に確認しましょう。