くも膜下出血で高次脳機能障害が起こるのはなぜ？

監修者：弁護士　鈴木啓太 弁護士法人デイライト法律事務所 パートナー弁護士

後遺障害

更新日:2026年8月21日

くも膜下出血は、発症後に脳の広範囲へダメージが及ぶことで、記憶力や感情のコントロールに支障をきたす「高次脳機能障害」を引き起こすリスクがあります。

「くも膜下出血」が発生すると、流出した血液が脳組織を直接圧迫するだけでなく、脳の深部にある重要な神経経路を寸断してしまうからです。

その結果、記憶力や注意力、あるいは感情のコントロールに著しい変化が生じる「高次脳機能障害」が引き起こされるおそれがあります。

このくも膜下出血を引き起こす背景には、主に「脳動脈瘤の破裂などの病気」によるものと、「交通事故や転倒などの頭部外傷」によるものがあります。

くも膜下出血によって引き起こされた高次脳機能障害という病気は、外見から症状が伝わりにくく、周囲から誤解されやすいため、ご家族が人知れず深い悩みを抱えがちです。

交通事故や労災事故などの外傷性ケースでは、適切な補償を受けるために画像検査や家族による日常生活の記録を通じた客観的な後遺障害の立証が不可欠となります。

この記事では、くも膜下出血から高次脳機能障害が発生するメカニズムや代表的な4つの症状、適正な賠償金を獲得するためのポイントなどについて、弁護士がわかりやすく解説していきます。

くも膜下出血で高次脳機能障害が起こるのはなぜ？原因を解説

「くも膜下出血」が発生すると、流出した血液が脳組織を直接圧迫するだけでなく、脳の深部にある重要な神経経路を寸断してしまいます。

その結果、記憶力や注意力、あるいは感情のコントロールに著しい変化が生じる「高次脳機能障害」が起こります。

このくも膜下出血を引き起こす背景には、主に「脳動脈瘤の破裂などの病気」によるものと、「交通事故や転倒などの頭部外傷」によるものがあります。

ここでは、くも膜下出血で高次脳機能障害が発生する原因やメカニズムについて詳しく解説していきます。

 

脳血管疾患によるダメージ

病気を原因とするくも膜下出血は、主に脳の血管にできたコブ（脳動脈瘤：のうどうみゃくりゅう）が突然破裂することによって生じる「脳血管障害（脳卒中：のうそっちゅう）」の一種です。

破裂した瞬間、激しい頭痛とともに大量の血液がくも膜下腔（脳の表面の空間）に急速に広がります。

この流出した血液は、脳の底部に位置する記憶や情動を司る重要な神経ネットワークを直接圧迫し、神経細胞を壊死させてしまいます。

これが高次脳機能障害を引き起こす要因となります。

しかし、脳血管障害の特徴として、出血そのものだけに留まらず、発症後に時間差で生じる広範囲に及ぶ二次的なダメージがあります。

注意すべきなのが、発症から数日～数週間後に高確率で発生する「脳血管攣縮（のうけっかんれんしゅく）」です。

これは脳の血管が異常に細く収縮してしまう現象で、これにより脳全体への血流が著しく不足する「脳の血流不足」が引き起こされます。

十分な酸素や栄養が行き届かなくなった脳組織は、次々と二次的な脳梗塞を起こし、ダメージが脳の広範囲に及ぶことになります。

さらに、急性期には脳組織自体が深刻な炎症やダメージによって激しく腫れ上がる「脳浮腫（のうふしゅ）」が起こります。

頭蓋骨という硬い骨に囲まれた密閉空間の中で脳が大きく腫れると、脳全体の圧力が異常に高まり、正常だった部分の神経細胞までもが圧迫されて静かに機能を失っていきます。

このように、出血、血流不足、そして脳浮腫という一連の悪循環が重なることで、脳の広範な領域が傷つき、退院後に「物忘れが激しい」、「怒りっぽくなった」といった高次脳機能障害の症状が重く残る原因となるのです。

 

頭部外傷によるダメージ

交通事故、労災事故、あるいは高所からの転落や激しい転倒などによって、頭部に強力な物理的外力が加わることで起こるくも膜下出血を「外傷性くも膜下出血」と呼びます。

このケースでは、前述した脳動脈瘤の破裂とは異なり、外部からの凄まじい衝撃によって脳の表面を走る血管が直接引きちぎられることで出血が発生します。

頭部外傷による高次脳機能障害が極めて深刻化しやすい理由は、頭部に強い衝撃を受けた際、脳が硬い頭蓋骨の内部で激しく衝突・揺さぶられることにあります。

このとき、目に見える大きな出血や脳挫傷（脳の組織が潰れること）だけでなく、脳の深部にある神経線維（軸索）が広範囲にわたって引き裂かれたり、引き伸ばされたりする「びまん性軸索損傷（びまんせいじくさくそんしょう）」を併発しやすいという特徴があります。

この「びまん性軸索損傷」は、脳のCTやMRIといった一般的な画像検査では、出血の塊のようにはっきりと写り込まないことが少なくありません。

そのため、医師から「命に別条はなく、画像上の出血も確認されない」と説明されたにもかかわらず、実際には脳全体の神経ネットワークがズタズタに寸断されているということがあります。

外見や身体能力には問題がないように見えても、脳の連絡網が途絶えているため、「計画通りに行動できない」、「気が散って集中できない」といった高次脳機能障害の症状が現れることになります。

交通事故などの外傷性ケースでは、この目に見えにくい「神経線維の損傷」をいかに医学的・法的に証明できるかが、適切な賠償金を獲得するためのポイントとなります。

このように、病気（動脈瘤破裂など）によるものと事故などの外傷によるものでは、その後の「法律上の手続き」や「生活補償」の面で、対応が大きく異なることになります。

 

 

そもそも高次脳機能障害とは？

そもそも「高次脳機能障害」とは、交通事故による頭部外傷や脳血管障害などによって脳が物理的な損傷を負った結果、記憶や注意、計画的な行動、感情のコントロールといった「高度な精神活動（認知・行動機能）」に支障をきたす後遺症の総称です。

高次脳機能障害は、手足が動かないといった単純な運動障害や感覚麻痺とは根本的に異なり、五感で得た情報を脳内で正しく処理し、状況を論理的に判断して適切な行動へとつなげる「脳の情報ネットワーク機能」そのものに異常が生じている状態を指します。

そのため、身体的な麻痺が軽微、あるいは全く見られないケースも多く、外見からは障害の存在が判別しにくいという大きな特徴があります。

この「見えない障害」という特性ゆえに、本人の自覚が難しく、周囲からも「本人のわがまま」や「性格が悪くなった」などと誤解されやすいため、ご家族は人知れず深い心労を抱えがちです。

また、狭義の高次脳機能障害の定義では、画像検査で脳の損傷が確認でき、かつ注意障害や記憶障害などによって日常生活や社会生活（復職・復学など）に制約が出ている状態を指します。

働き盛りの世代で発症すると仕事の継続が困難になるなど、その後の人生に多大な影響を及ぼすため、医学的な治療と同時に、早期から適切な補償を見据えた生活設計を立てることが極めて重要になります。

 

 

高次脳機能障害の主な症状とは？

高次脳機能障害は、手足の麻痺といった身体的な障害とは異なり、外見からは全く病状が伝わらない「見えない障害」です。

そのため、退院して自宅に戻った後、ご家族の中には発症前とのギャップに困惑する方が少なくありません。

ここでは、ご家族が「うちのケースも当てはまるかもしれない」と気づき、適切な支援や補償へつなげられるよう、代表的な4つの症状を具体例とともにくわしく解説していきます。

 

記憶障害｜すぐ忘れる・覚えられない

高次脳機能障害における「記憶障害」は、単なる加齢による物忘れとは根本的に性質が異なります。

同障害による記憶障害の特徴は、数分前や数時間前の出来事が、体験した事実ごと脳から完全に消え去ってしまうことがある点です。

具体的な症状としては、「さっきご飯を食べたばかりなのに、食べていないと言い張る」、「数分前に伝えた予定をすっかり忘れ、同じ質問を何度も執拗に繰り返す」といった行動が挙げられます。

また、物を置いた場所を思い出せずに常に探し回ったり、ひどいケースでは時間や場所の感覚が失われる「見当識障害」を併発し、自分の家や自室の場所すら分からなくなることもあります。

本人は悪気があって嘘をついているわけではなく、脳の損傷によって記憶の引き出しが壊れている状態なのです。

そのため、ヒントを出されても思い出すことができず、家族の指摘に対してとっさに作り話をして辻褄を合わせようとすることもあります。

 

注意障害｜集中できない・気が散る

「注意障害」とは、物事に集中したり、周囲の状況に適切に意識を配ったりする脳のコントロール機能が著しく低下する状態です。

外見的には「ぼんやりしている」、「やる気がない」と誤解されがちですが、これも高次脳機能障害による脳の器質的損傷が原因です。

よく見られる具体例として、デスクワークや単純な軽作業であっても集中力が持続せず、すぐに手が止まってしまうことが挙げられます。

また、周囲の刺激に極めて敏感になり、近くの話し声や外の物音が少しでも耳に入ると、そちらに気を取られて元の作業に戻れなくなります。

さらに、一度に意識できる範囲が狭くなるため、複数の作業を同時に行うことができません。

「テレビを見ながら会話をする」といった日常の何気ない動作でもパニックを起こし、仕事での記入漏れや計算ミスをすることが増えます。

歩行中や車の運転中に周囲の危険を察知して回避することも困難になるため、重大な二次被害のリスクも高まります。

 

遂行機能障害｜計画通りに行動できない

「遂行機能障害」とは、物事のゴールに向けて自分で論理的な計画を立て、順序よく実行していく「段取り」の能力が失われてしまう障害です。

指示された単一の作業をその場でひとつずつこなすことはできても、全体像を把握して要領よく進めることができなくなります。

日常生活における典型例は、家事の段取りが極端に悪くなることです。

例えば、以前は得意だった料理において、洗濯機を回しながら何品ものおかずを並行して作ることができなくなり、鍋を焦がしてしまったりします。

仕事の場面でも、物事の優先順位が付けられなくなるため、自分でスケジュールを管理して手順を組み立てることが困難になります。

具体的な指示がないと次に何をすべきか分からず立ち往生してしまったり、予定の変更といった予期せぬトラブルに直面するとフリーズしてしまいます。

行き当たりばったりの無計画な行動が増え、お財布にあるお金を計画的に使うような金銭管理も破綻しやすくなります。

 

社会的行動障害｜怒りやすい・感情のコントロールができない

「社会的行動障害」は、感情や欲求、言動をその場の状況（TPO）に合わせてコントロールできなくなる症状です。

人格や性格がガラリと変わってしまうため、ご家族が精神的なショックを受けやすく、体験談でも特に多く綴られる深刻な障害です。

具体的な症状としては、些細なことで突然激しくイライラし、大声で怒鳴ったり暴力を振るったりする「感情コントロールの喪失」が挙げられます。

また、自分の欲求を我慢できなくなり、欲しいものがあると際限なくお金を使ってしまうなど、非常に子供っぽく自己中心的な振る舞い（退行・依存）が目立つようになります。

相手の立場や気持ちを思いやることができなくなる一方、特定のこだわりが異常に強くなり、融通が一切利かなくなることも特徴です。

本人は自分の異常を客観的に自覚（病識）できないことが多く、職場や地域でトラブルを繰り返して社会的に孤立しやすくなるため、適切な医学的介入と法的な生活保障の確保が重要となります。

 

 

交通事故や労災が原因（外傷性）の場合は「後遺障害等級」が重要

後遺障害認定のポイント

交通事故や労災事故といった「頭部外傷」が原因でくも膜下出血を発症し、その後に高次脳機能障害が残ってしまった場合、将来にわたる被害者本人の生活を守るためには、加害者や保険会社から適切な損害賠償金を受け取ることが不可欠です。

高次脳機能障害を抱えると、以前のように働くことが困難になり、「逸失利益（失われた将来の収入）」が発生するほか、重度の場合は生涯にわたって家族のサポートやプロによる介護が必要になります。

これらの莫大な将来の介護費や生活費、そして精神的苦痛に対する慰謝料をしかるべき金額で補償してもらうためには、自賠責保険や労災において適切な「後遺障害等級認定」を獲得することが出発点となります。

等級が何級になるかによって、賠償金の額は数百万円から数千万円、時には億単位の差が生まれることもあるため、厳格な立証活動が求められます。

しかし、高次脳機能障害は身体の麻痺を伴わないことも多く、医師の前では一時的にしっかり会話ができてしまうなど、外見からは病状を確認できない可能性があります。

そのため、書類上の準備を怠ると、自賠責保険の審査において「ただの事故後の精神的な落ち込み」や「一時的な不調」とみなされ、実際の症状よりも低い等級に留まったり、最悪の場合は「非該当（後遺障害なし）」と判定されて見逃されたりするおそれがあるのです。

この医学的・法的な立証の壁を乗り越えるために重要となるのが、主治医が作成する診断書だけでなく、ご本人を近くで観察してきたご家族が作成する「日常生活状況報告書」です。

「目に見えない脳の障害」だからこそ、書面を通じて審査側に「日常生活でどれほど深刻な支障が出ているか」をリアルに伝えることが、正しい等級認定を勝ち取るために重要なポイントとなるのです。

 

画像検査（MRI・CT）と神経心理学検査

高次脳機能障害で適正な後遺障害等級を得るためには、「脳に物理的な器質的損傷（傷）があること」を客観的な証拠で証明しなければなりません。

その中心となるのが画像検査です。

事故直後の急性期には、外傷性くも膜下出血の有無や脳挫傷、急性硬膜下血腫などの状態を確認するために頭部CT検査が行われますが、これだけでは不十分なケースがあります。

特に頭部外傷に伴いやすい「びまん性軸索損傷」のような微細な脳の神経線維のダメージは、CTの解像度でははっきりと写り込まないことが多いためです。

そのため、受傷直後から事故後ほぼ3ヶ月以内にかけて、経時的に「MRI検査」を行うことが重要になります。

さらに、一般的なMRI撮影だけでなく、微細な病変や脳の萎縮・脳室の拡大を精密に捉えることができる特殊撮影（拡散強調画像やSWI、3D-T1強調画像など）を適切なタイミングで実施し、脳の損傷を客観的に立証する必要があります。

画像による物理的な損傷の証明と並んで重要となるのが、脳の機能低下を数値化するための「神経心理学検査」です。

これは、被害者本人の記憶力、注意力、思考力、作業効率などを客観的に測定する専門的なテストであり、代表的なものとして「三宅式記銘力検査」や「WAIS-Ⅳ（知能検査）」、「WCST（遂行機能検査）」などが挙げられます。

画像検査で一見すると大きな異常が見当たらないように思える事案であっても、これらの神経心理学検査において、同年代の平均値と比較して明らかな認知機能の低下や処理能力の破綻が数値として露呈すれば、脳に確実な障害が残っている強力な証拠となり得ます。

検査の選定や実施のタイミングは、後遺障害認定の手続きに熟知した弁護士のアドバイスを受けながら、漏れなく進めていくことが非常に重要です。

 

家族による日常生活の記録

高次脳機能障害の審査において、画像や検査数値と同じくらい重視されるのが、家族による日常生活の客観的な記録です。

この障害は、本人が「どこも悪くない」と症状を自覚できない（病識の欠如）ケースが多いため、医師の短い診察時間内だけでは「問題なし」と判断されてしまう危険性が常にあります。

だからこそ、発症前と発症後で性格や行動がどのように変化したのか、そして実際の生活でどのようなトラブルが起きているのかをご家族が克明にメモしておくことが、何よりも強力な立証資料（日常生活状況報告書のもと）になります。

記録を付ける際の書き方のコツは、単に「最近すぐに怒る」、「物忘れが激しい」といった抽象的な表現を避け、「いつ、どこで、何に対して、どうなったか」という具体的なエピソードと頻度を詳細に記述することです。

例えば、

といったように、第三者が読んでもその異常性や介護の負担が明確に伝わるように書くことがポイントです。

また、もし被害者が学生であれば学校の担任に、社会人であれば職場の同僚や上司に事故前後の様子の変化を聞き取り、書面化してもらうことも等級認定の可能性を大きく引き上げる重要な戦略となります。

 

 

適切な賠償と今後の生活のために弁護士へご相談を

交通事故や労災事故をきっかけに高次脳機能障害を患ってしまった場合、加害者側や保険会社から適正な補償を獲得するためには、医学的なアプローチと法律的な専門知識を融合させた立証活動が不可欠となります。

高次脳機能障害の等級認定においては、単に医師が作成した診断書を提出するだけでは不十分であり、各種の神経心理学検査の数値データや、事故直後の意識障害に関する詳細な所見、さらには日常生活における具体的な支障を裏付ける画像所見などが有機的に結びついていなければなりません。

こうした複雑な手続きを、障害を抱える本人や、日々の介護に追われるご家族だけで担うのは現実的に極めて困難です。

交通事故事案や労働災害に精通した弁護士に初期の段階から相談することで、治療中に行うべき適切な検査の受け方や、医師への診断書作成の依頼方法について、実務的な見地から的確なアドバイスを受けることができます。

さらに、弁護士が代理人として全面的にサポートに介入する大きなメリットは、書面の精査を通じた「適正な後遺障害等級の獲得」と、それに基づく「賠償金の増額」が見込める点にあります。

自賠責保険における後遺障害の申請には、保険会社に手続きを委ねる「事前認定」と、被害者側で主導して書類を整える「被害者請求」という2つの方法が存在します。

弁護士に依頼すれば、被害者側に圧倒的な利点がある「被害者請求」を選択し、提出する証拠や家族の報告書の内容を専門家の目できめ細かく精査・補強した上で申請に臨むことが可能となります。

また、等級認定が下りた後の示談交渉においても、弁護士は保険会社独自の低い社内基準ではなく、過去の判例に基づいた最も高額な「裁判所基準（弁護士基準）」をベースに交渉を展開します。

高次脳機能障害の事案では、逸失利益の算出や生涯にわたる将来介護費の請求など、損害賠償の総額が非常に大きくなる傾向があるため、弁護士が介入するか否かによって、最終的に受け取れる金額に数百万円から数千万円もの劇的な差が生じることも珍しくありません。

何よりも、今後の生活への不安や、相手方保険会社との煩雑なやり取りから解放されることは、ご家族の精神的・肉体的な負担を劇的に軽減することにつながります。

法律事務所の多くは、交通事故や労災の被害者を対象とした「初回無料相談」の窓口を広く設けています。

「弁護士への相談は敷居が高い」、「まだ正式に依頼するか決めていない」と躊躇する必要は全くありません。

まずは無料相談を利用して現在の状況を話し、今後の見通しや必要な準備についてアドバイスを受けるだけでも、生活の再建に向けた大きな安心感につながるはずです。

 

 

くも膜下出血と高次脳機能障害についてのQ&A

この「後遺症が残る3分の1」の中に、高次脳機能障害を発症するケースが一定の割合で含まれています。

ただし、実際に高次脳機能障害が生じるか否かは、出血の量や脳のどの部位がダメージを受けたかによって大きく影響されます。

例えば、脳の「前頭葉」や「側頭葉」の周辺に出血が及んだ場合、高次脳機能障害を引き起こす可能性が格段に高くなります。

前頭葉が損傷されると感情のコントロールを失う社会的行動障害や遂行機能障害が目立ち、側頭葉が損傷されると言葉の理解や記憶に重大な支障をきたすようになります。

外見からは手足の麻痺といった明確な身体的後遺症が見られない軽症のケースであっても、脳の内部には微細な損傷が残っていることが多く、退院後に日常生活へ戻った段階で初めて「以前とどこか違う」と高次脳機能障害が発覚することも決して少なくありません。

 

そのため、医療における厳密な意味での「完治（事故や発症前の状態に100%戻ること）」は非常に難しいと言わざるを得ません。

しかし、だからといって「これ以上の改善は見込めない」と絶望する必要はありません。

人間の脳には、一部の領域がダメージを受けても、残された正常な神経ネットワークがその役割を代わりに補おうとする「可塑性（かそせい）」という能力が備わっているためです。

発症から半年から1年ほどの期間は自然回復の勢いも強く、この時期に適切なリハビリテーションを集中して行うことで、脳の機能を大きく向上させることが可能です。

また、記憶力や注意力の低下が残ったとしても、スマートフォンのアラームや手帳、マニュアルを活用して行動を補う「代替手段」を身につける訓練を重ねることで、日常生活の自立度や社会復帰の可能性を大幅に引き上げることができます。

 

まず、インターネット上にあるご家族のブログや闘病記、体験談を読むことは、日々の生活における具体的なサポート方法を学ぶ上で非常に有益です。

「感情を爆発させたときはどう接すれば落ち着くか」、「物忘れの激しい本人に対してどのように声をかけるべきか」といった実践的な工夫や生活の知恵は、同じ苦しみを乗り越えてきた家族の記録だからこそ得られる貴重な情報です。

また、「自分たちだけが苦しんでいるわけではない」と孤独感を解消し、精神的な心の支えや共感を得られるという点でも大きな価値があります。

ただし、これらの体験談をそのまま自分たちのケースの法的・経済的な補償に当てはめて考えることには注意が必要です。

高次脳機能障害は、脳の損傷部位や程度によって症状の出方が千差万別であり、事故直後の意識障害の長さや画像所見の有無などによって、獲得できる後遺障害等級が全く異なるためです。

また、保険会社との示談交渉や賠償金（逸失利益や将来介護費）の算出といった法的手続きは、被害者の年齢や職業、事故の状況によって個別性が極めて高く、ブログの成功例がそのまま通用するわけではありません。

適切な補償を確保して将来の生活を守るためには、ネットの情報だけに頼らず、医学的・法律的な専門知識を持つ弁護士へ相談するようにしてください。