防犯カメラで犯人特定できる？【弁護士が解説】
犯罪が防犯カメラに映っているのではないかと心配になってきました。
警察に自首したほうがいいですか？
画像識別処理能力の向上によって、防犯カメラによって、犯人の身元特定の可能性が高まっています。
防犯カメラは特定が難しい？
防犯カメラで犯人の特定は難しいのでは？
防犯カメラでは捕まらない？
デイライト法律事務所の刑事事件チームには、このようなご相談が多く寄せられています。
この点について、弁護士が解説いたします。
被害者が被害に気づき、警察に被害届けを提出した場合、多くのケースで警察は捜査を開始することになります。
警察は被害者から、被害態様、被害現場、犯罪発生時刻を聞きだし、被害店舗・近隣店舗等の防犯カメラをチェックし、犯罪行為を映し出すカメラの映像を解析し、犯人の性別・身長・体格・服装等を調べます。
また、犯罪自体が防犯カメラに映っていない場合でも、被害者の供述や目撃者の供述から、犯人の外見と一致する人物を近隣の防犯カメラの映像から探し出し、犯人を特定した上、犯人の特徴を調べあげることがあります。
昨今、防犯カメラが急速に広く普及すると同時に、防犯カメラの性能も向上し、防犯カメラが決め手となり犯人の特定・犯罪の立証が成功するケースが多くなっています。
したがって、防犯カメラによって、犯人が特定される可能性は十分あると言えます。
防犯カメラに写った場合の対応方法
もし、犯罪を犯してしまったのであれば、容疑を否認するのではなく、罪を認めて一日も早く更生への道を踏み出すべきです。
デイライト法律事務所の刑事事件チームでは、犯罪を行ってしまい、犯罪が発覚するか不安な日々をお過ごしの方には、自首を勧めています。
今後、同様の犯罪をしてしまわぬためには、自首した上で、なぜ犯罪に手を染めてしまったのかを一度ゆっくり考えることが有用であるからです。
また、自首することで、不起訴処分を得たり、執行猶予付き判決を得たりする可能性が高まります。
当事務所には、自首同行サービスがございます。
自首同行サービスについては、こちらのページをご覧ください。
自首後に、継続してサポートをすることも可能です。
自首しなければ、犯人として特定されずに、処罰を受けない可能性があるのは確かです。
ですが、犯罪の時効は、長期間に及びますから、長期間にわたって不安な日々を送ることになります。
それ以上に重要なのは、犯罪が発覚しなければ、あなたはまた近い将来、犯罪に手を染めてしまう可能性が高いということです。
犯罪行為と決別するためには、自らが犯した犯罪行為としっかり向き合う時間が必要です。
捜査を受け、取調べを受け、弁護人とのやり取りを通じて、なぜ犯罪行為にこれまで手を染めてきたのか、その原因を明らかにすることが、あなたの今後の人生にとってプラスになると信じています。
犯罪に手を染めることは、あなたやあなたの周りの方を不幸にしかしません。
まとめ
以上、防犯カメラの犯人特定と対応方法について、解説しましたがいかがだったでしょうか？
近年、防犯カメラの画質や画像識別能力が向上しており、犯人特定の可能性は十分あります。
また、犯罪を犯してしまったのであれば、自首するなどして1日も早く更生されるべきです。
自首する場合は、刑事弁護に精通した弁護士にサポートをご依頼されることをお勧めいたします。
デイライト法律事務所の刑事事件チームは、刑事事件に注力する弁護士で構成された専門チームです。
犯罪を犯してしてしまった方は、刑事事件に注力する弁護士が在籍している当事務所へ、お気軽にご相談ください。
ご相談の流れはこちらをご覧ください。
