オンラインカジノで逮捕される？逮捕事例や対処法

監修者：弁護士　宮崎晃

弁護士法人デイライト法律事務所　代表弁護士保有資格 / 弁護士・税理士・MBA

　　

更新日:2025年8月19日

オンラインカジノを日本国内で利用すると、逮捕される可能性があります。

たとえ海外の合法なサービスであっても、日本からアクセスして賭けを行えば「賭博罪」の犯罪に該当し、書類送検・逮捕だけでなく、実名報道や社会的信頼が損なわれるリスクがあるのです。

実際に、オンラインカジノの利用によって芸能人などが書類送検された事例もありましたが、一般人の利用者も例外ではありません。

「過去に一度利用しただけなら大丈夫？」「バレなければ問題ない？」と不安な方もいらっしゃるかと思います。

この記事では、オンラインカジノの違法性や逮捕事例、逮捕された場合の対処法について、刑事事件に詳しい弁護士がわかりやすく解説します。

オンラインカジノで逮捕される？

日本国内からオンラインカジノを利用すると、刑法上の賭博罪に該当し逮捕される可能性があります。

実際の検挙事例はそれほど多くないものの、法律違反である以上、オンラインカジノを利用することで逮捕されることはあり得ることです。

オンラインカジノでの逮捕があり得ることやそのリスクについて、この記事を通して十分ご理解いただきたいと思います。

 

 

オンラインカジノ（オンカジ）とは？

オンラインカジノ（オンカジ）とは、インターネット上でカジノゲームをプレイできるサービスのことです。

スマートフォンやパソコンから手軽にアクセスでき、海外の運営元と通信することで日本からでも利用できるのが特徴です。

ルーレットやスロットなどをスマホゲームのような感覚で楽しめる一方、日本国内で金銭を賭けてオンラインカジノをプレイプレイすれば、刑法上「賭博罪」に該当し、違法行為となります。

そのため、オンラインカジノは単なる娯楽ではなく、逮捕リスクを伴う行為であることを十分に認識しておく必要があります。

 

 

オンラインカジノの違法性

オンラインカジノをプレイすることは、刑法が規制する賭博にあたるため違法です。

なぜオンラインカジノが違法となるのか、さらに詳しく見ていきましょう。

 

賭博罪に該当する：該当する行為と罰則

日本でオンラインカジノを利用することは、刑法の「賭博罪」に該当します。

罰則は、「50万円以下の罰金又は科料」となります。

賭博とは、簡単に言えば、運や偶然の結果によって金銭や価値のあるものをやり取りする行為のことを指します。

一般的に「ギャンブル」や「賭け事」と呼ばれるものが、これにあたります。

具体的には、さいころを使ったゲームやトランプを使った遊び、さらにはスポーツの試合結果など、他人が行う行為に対してお金を賭けることも賭博に該当します。

ただし、すべての賭博が違法というわけではありません。

競馬や競艇、オートレースといった公営ギャンブルは、法律によって認められた例外です。

 

賭博行為が常習の場合は常習賭博罪に該当する

さらに、賭博を繰り返し行う「常習賭博」に該当する可能性があります。

これは、単に賭博を行うだけでなく、それが習慣化している場合に適用される罪で、通常の賭博罪よりも重い罰則が科せられます。

常習賭博の場合、罰則は「3年以下の拘禁刑」となります。

常習性の有無は、賭博を行った回数や期間、その他の事情を総合的に判断して決定されます。

つまり、「何回以上やったら常習」という明確な基準はなく、個々のケースに応じて判断されるのです。

オンラインカジノの違法性についての詳しい解説は、以下のページをご覧ください。

 

オンラインカジノの運営側の法的責任

オンラインカジノの運営は、プレイヤー相手に賭博をしているという見方もできますが、それよりもむしろ、賭博の主催者という地位で得る手数料が主な利益といえます。

このような賭博を主催する行為は、日本の法律では「賭博場開帳等図利罪（とばくじょうかいちょうとうとりざい）」という犯罪にあたり、「3月以上5年以下の拘禁刑」となります（刑法186条2項）。

参考：刑法｜電子政府の総合窓口

日本国内でオンラインカジノを運営した場合、賭博場を開張したものとして、上記の罪に問われる可能性があります。

一方、海外でオンラインカジノを運営する者については、その地の法律に基づいて責任が発生します。

また、日本をも対象として運営されているオンラインカジノについては、日本の法律上も責任を問えるとする見解もあるようですが、現実の摘発には至っていません。

海外に拠点を置くオンラインカジノの運営者を日本側で摘発することは、実務上は困難なケースが多いのが現状といえます。

 

海外でのオンラインカジノ利用のリスク

海外でオンラインカジノを利用する場合、日本の刑法が定める賭博罪として裁かれることはありません。

日本国民が海外で行った行為について、一定のものについては日本の刑法が適用されますが、賭博罪についてはこの限りではありません（刑法3条）。

参考：刑法｜電子政府の総合窓口

海外からオンラインカジノを利用する限りは、日本の刑法に反することにはなりません。

これは、マカオやラスベガスなどに旅行した際にカジノを楽しむことが違法でないのと同様です。

ただし、まったくのノーリスクというわけでもありません。

たとえ、海外からであっても、オンラインカジノを利用することには次のようなリスクがあります。

 

滞在国の法律違反

海外でオンラインカジノを利用した場合、滞在している国や地域によっては、オンラインカジノの利用自体が違法となる場合があります。

賭博行為は、違法な国と合法な国が混在しており、その土地の法律によって違法となるかが決まります。

「日本では違法だが海外では合法」といった単純な話ではありません。

海外での利用であっても、現地の法律で違法となり得るため注意が必要です。

 

トラブルの可能性

海外でオンラインカジノを利用した場合、何らかのトラブルに巻き込まれるおそれがあります。

オンラインカジノの運営業者が、必ずしも適正な事業者という保障はありません。

ブラックなオンラインカジノに参加した場合、個人情報を不正に利用されたり、詐欺的な手法によって金銭を騙し取られたりといった被害に遭う可能性もあります。

「合法だから」という安易な判断で利用すると、思わぬトラブルに巻き込まれることもないとはいえませんので、慎重に行動する必要があります。

 

 

オンラインカジノで捕まる確率は？一般人も摘発される？

近年、警察はオンラインカジノの取り締まりに力を入れています。

ただし、報道によりますと、年間の摘発者が300人弱であるのに対し、国内の利用者は300万人超であるとの数字が出ています。

この「摘発」には、逮捕のみならず、身柄を拘束しない書類送検などの件数も含むと思われます。

つまり、単純に利用者数と摘発者数の関係を見ますと、1万人に1人も逮捕されていないということになります。

このように、オンラインカジノ利用者が実際に逮捕される確率は、統計的に見ると非常に低いのが現状と言えます。

ただし、このような数字を、「オンラインカジノでは逮捕されない」と解釈するのは適切とはいえません。

取り締まりが今後さらに強化されると、摘発者数も増加することが考えられます。

特に、オンラインカジノでは、アクセスや送金などの記録が電子的に残ってしまうため、人物の特定が容易です。

何らかのきっかけで捜査の対象となると、一気に逮捕につながることもないとはいえません。

全体のプレイヤー数からすると、現在のところは少数の摘発にとどまっていますが、決して油断はできないといえるでしょう。

 

 

逮捕事例：オンラインカジノ利用者の摘発事例

オンラインカジノの摘発が少数であるといっても、それは全体の利用者数が多く、比率として小さくなってしまうという意味においてです。

実際、オンラインカジノの利用者が逮捕された事例もあります。

多数の利用者の中から摘発に結びついてしまうのは、SNSなど公開の場においてオンラインカジノの情報をやり取りした場合や、決済代行業者が摘発されて、その利用者が芋づる式に検挙される場合などがあると考えられます。

実際に、オンラインカジノの利用によって摘発された事例として、次のようなものがあります。

事案によっては、書類送検ではなく逮捕に至った事例も存在します。

このような事例をご覧いただくと、オンラインカジノでの摘発が現実にあり得るものであることを、より実感していただけるものと思います。

 

 

オンラインカジノで逮捕されるケースとされないケース

日本国内からオンラインカジノを利用すると、刑法上の賭博罪に該当し、逮捕される可能性があります。

 

逮捕されるケース

オンラインカジノは違法ですが、すべてのケースで逮捕されるとは限りません。

逮捕は、人の行動の自由を奪う強制処分です。

また、逮捕は、人に対して精神的苦痛を与え、社会的信用を失墜させ、経済的損失等の打撃をも与えます。

そのため、逮捕には、法律で定めた要件が必要です。

すなわち、人を逮捕するには、「罪を犯したことを疑うに足りる相当な理由」と「逮捕の必要性」がなければなりません（刑訴法199条2項）。

オンラインカジノを行ったのであれば、「罪を犯したことを疑うに足りる相当な理由」の要件を満たします。

「逮捕の必要性」については、判断基準が法令に示されています。

オンラインカジノの場合、具体的には以下の場合です。

ただ、捜査機関や裁判所は、上記判断基準はとてもゆるやかに考えています。

例えば、容疑を否認しているだけで、逮捕を認めるケースもあるので注意が必要です。

 

逮捕されないケース

上で解説した、逮捕される要件を満たさない限り、本来は逮捕してはいけません。

しかし、警察は容疑者が罪を認めていない場合、裁判所に逮捕令状を請求することが多いです。

これに対し、裁判所は応じる傾向です。

もちろん、このような扱いは不当です。

しかし、日本の刑事司法の実際を考えると、逮捕されないようにするためには、次のような対応が重要だと考えます。

 

オンラインカジノを行っている場合

オンラインカジノを行ってしまった場合、事実を認めて捜査に誠実に協力しましょう。

 

オンラインカジノを行っていない場合

オンラインカジノを行っていない場合、取り調べに対して容疑を認めてはいけません。

この場合、逮捕される可能性はあります。

しかし、一度容疑を認めてしまうと、後から真実を伝えても、有罪となってしまうリスクが高くなります。

そのため、できるだけ早く刑事専門の弁護士に相談するようにしてください。

 

過去に一度だけプレイしただけでも逮捕される？

一度だけしかプレイしていない場合、常習賭博罪は成立しないでしょう。

しかし、たとえプレイした回数が1回限りでも、賭博罪が成立することは変わりません。

したがって、逮捕される可能性はゼロとは言い切れません。

もっとも、常習的にオンラインカジノをプレイしていた方と比べると、事実上、逮捕される可能性は低くなると考えます。

この場合、捜査対象として浮上しない可能性があるからです。

また、容疑を認めている限り、上の逮捕の要件を満たさない可能性が高いと言えます。

 

少額しか賭けていない場合でも逮捕される？

掛け金が少額であっても、オンラインカジノは違法です。

したがって、少額でも逮捕される可能性はあります。

ただし、少額の掛け金の場合、大金を賭けている方と比べて、捜査対象になりにくいという可能性があります。

結果として、大金の場合と比べて逮捕される可能性が少なくなることはあるでしょう。

 

 

オンラインカジノの利用がバレるケースとは？

オンラインカジノの多くは海外で運営されており、日本の捜査が及びづらいのは事実です。

このため、「オンラインカジノは海外にあるからバレない」と軽く考えて手を出す方もいるようです。

しかし、現在、オンラインカジノは社会的に問題視されています。

いくら海外に拠点があるといっても、警察が本気を出して取り締まっていることから、バレることは十分考えられます。

オンラインカジノの利用が捜査機関に発覚する理由としては、次のものが挙げられます。

これらについて、くわしい解説は以下のページをご確認ください。

 

 

オンラインカジノで逮捕された場合の流れ

オンラインカジノ関連で逮捕された場合、一般的には以下のような流れで刑事手続きが進みます。

 

① 逮捕

容疑者として逮捕されると、最長で48時間にわたって、警察に身体を拘束されます。

48時間以内に、警察は容疑者を検察庁に移送します。

 

②送検

逮捕から48時間以内に、容疑者は検察庁に移送されます。

そこから24時間以内に、検察官が容疑者を勾留するか否かを決定します。

つまり、逮捕の効力として、最大で72時間の拘束があり得るということになります。

 

③勾留

検察官が請求し裁判官がこれを認めた場合、容疑者は勾留され、身体拘束が継続します。

勾留が認められた場合、最長で10日間（延長されれば最長20日間）勾留されることになります。

 

④起訴・不起訴の決定

検察官は証拠や取り調べ結果をもとに、起訴するか不起訴にするかを決定します。

賭博罪の場合、初犯で少額の賭博であれば、不起訴となるケースもあります。

また、常習でない賭博であれば、罰則が罰金にとどまるため、略式起訴という簡易的な手続きで終わることもあります。

 

⑤裁判・判決

事件が正式に起訴された場合、裁判が行われます。

裁判で事件を審理した結果、有罪と判断されると、実際に科される刑罰が判決として言い渡されます。

 

 

オンラインカジノで逮捕された場合のリスク

オンラインカジノの利用や関与によって逮捕されてしまった場合、単に身柄を拘束されること以外にも、さまざまなリスクが存在します。

その後の人生に大きな影響を及ぼす可能性もありますので、オンラインカジノにはこのようなリスクが伴うことを十分認識しておく必要があります。

 

刑事罰のリスク

オンラインカジノでの逮捕に伴う最も直接的なリスクとして、刑事罰を受けるリスクが挙げられます。

日本の刑法では、賭博行為は犯罪とされています。

オンラインカジノの利用により賭博罪に該当すると、「50万円以下の罰金又は科料」、城主の場合は「3年以下の拘禁刑」という罰則が適用されます。

刑事罰を受けることは、前科がつくということでもあります。

オンラインカジノで逮捕されると、その後の就職や社会生活において大きなハンディキャップとなり得ることを十分に理解しておくべきでしょう。

 

実名報道のリスク

オンラインカジノに関連して逮捕された場合、もう一つ大きなリスクとなるのが、メディアによる実名報道のリスクです。

賭博罪自体は、最大でも50万円の罰金という罪であり、そこまで重罪というわけではありません。

しかし、オンラインカジノは、近年社会的に注目されているトピックです。

オンラインカジノの利用に関連する逮捕は、その罪の重さと比較して、報道などでより大きく取り上げられる可能性があります。

実名報道されると、その情報はインターネット上に長らく残り続ける可能性があります。

特にソーシャルメディアの発達した現代社会では、一度ネット上に拡散した情報を完全に消し去ることは困難です。

現代において、実名報道されることのリスクは想像以上に大きいものといえるでしょう。

 

社会的信頼が損なわれるリスク

オンラインカジノでの逮捕により、社会的な信頼が大きく損なわれるリスクも見過ごすことができません。

たとえば、オンラインカジノで逮捕されると、勤務先の会社からの懲戒処分を受ける可能性があります。

多くの企業では、従業員が刑事事件に関与した場合の対応について、就業規則に明記しています。

たとえ私的な犯罪であっても、会社の信用に傷をつけたという理由で、懲戒の対象となることがあり得るのです。

特に、公務員や教員、金融機関の従業員など、高い倫理性が求められる職業に就いている場合には、より厳しい処分が下される傾向にあります。

また、家庭内での信頼関係も大きく損なわれる可能性があります。

賭博がそこまで重くない罪といっても、犯罪は犯罪です。

賭博によって逮捕されたとなると、家族や親族からの信用喪失につながるリスクがあります。

 

 

オンラインカジノで逮捕された場合の対処法

オンラインカジノ関連で逮捕された場合、適切な対処が重要です。

刑事事件では、その後の対応によって、処分が大きく変わる可能性があります。

万が一オンラインカジノで逮捕されたときには、次のようなことに気を付けるとよいでしょう。

 

取り調べへの適切な対応

オンラインカジノの利用で逮捕された場合、賭博の容疑者として取り調べを受けるため、これに対して適切に対応する必要があります。

取り調べで大切なのは、嘘をつかないことです。

警察から事件についての取り調べを受けると、つい嘘をついてごまかしたくなるという心理になることが珍しくありません。

しかし、そのような嘘を完全に成立させることはとても難しく、どこかで綻びが見えるものです。

もし嘘が発覚すると、供述の他の部分にも嘘があるのではないかということで、厳しい追及を受けることになります。

取り調べで供述する際は、偽りなく話すことが重要となります。

また、状況によっては、取り調べに対して黙秘することが適切なこともあります。

黙秘は、質問への回答を拒否するということであり、嘘をつくわけではありません。

このため、黙秘することが不適切ということは、一般的にいってありません。

弁護士などの専門家の助言を受けながら適切に対応することが、自身の権利を守ることにつながります。

 

自首を検討する

オンラインカジノの利用に覚えがある場合、逮捕されるのに先んじて自首をするという選択もあります。

自首は、捜査機関に対して自ら犯罪事実を申告することであり、捜査に対して協力する姿勢の表れといえます。

賭博が必ずしも重大な犯罪ではないことも考慮すると、自首することによって、逮捕ではなく在宅での取り調べという対応になる可能性もあるといえます。

逮捕によって身体的に拘束されることの負担は相当なものですので、先手の対応として、自首も検討すべき対応のひとつです。

自首する際は、あらかじめ弁護士に相談することが効果的です。

自首を弁護士に依頼することのメリットについては、以下のページをご覧ください。

 

刑事事件に強い弁護士に相談する

オンラインカジノで逮捕された場合、最も重要なのは早期に刑事事件に強い弁護士に相談することです。

取り調べでは、何をどこまで話すべきなのか、それとも黙秘すべきなのかといった、難しい判断を迫られます。

弁護士の助言がないままに事件が進んでしまうと、捜査機関にとって都合のよい展開となることもあり得ます。

賭博罪は、必ずしも重大な犯罪というわけではないため、専門性の高い弁護士が関与することで、寛大な処分となる可能性が高くなると期待できます。

しっかりと責任を果たすとともに、その後の更生にもつながるような処分を獲得するためにも、刑事事件に強い弁護士に相談することはたいへん重要といえます。

刑事事件における弁護士選びの重要性については、以下のページをご覧ください。

 

 

オンラインカジノと逮捕についてのQ&A

その理由としては、オンラインカジノの多くが海外サーバーを利用しており、利用者を特定し証拠を収集することが技術的に困難という面があると思われます。

また、賭博は社会の風紀を乱す罪であり、直接的に被害者を生む犯罪ではありません。

他の犯罪との比較で言えば、捜査の優先度を必ずしも高くできないという事情もあり得ます。

ただし、今後の情勢の変化によって、将来的に取り締まりが厳しくなる可能性は十分にあると考えられます。

 

参考：オンラインカジノの実態把握のための調査研究の業務委託　報告書　図表2｜警察庁ホームページ

オンラインカジノは、スマートフォンの普及に伴って、若年層を中心に利用者が拡大しています。

今後、警察が摘発に注力していく可能性もあり、オンラインカジノでは逮捕されないと安易に考えないようしなければなりません。