収益還元法やDCF法がある。

収益還元法は、収益を、その収益の大きさに見合った割引率で現在価値に割り引く方法。

DCF法は、将来のキャッシュフローをそのキャッシュフローのリスクの大きさに見合った割引率で割り引く方法。

DCF法については、WACC法とAPV法があります。WACC法について、詳しくはこちら「DCF法で企業価値を算定する」をご覧ください。

非上場企業の場合、上場している類似会社や類似業種の株価から類推する。これをマルチプル法と言います。

マルチプル法について、詳しくはこちら「マルチプル法〜簡単に企業価値を算出する方法〜」をご覧ください。

資産側の総額から負債額を引いたネットの額が企業価値となる。

そのためネットアセット・アプローチとも呼ばれる。

簿価で評価する方法と時価で評価する方法（時価純資産法）がある（通常は時価を用いる。）。

さまざまなシナリオに基づく企業価値評価ができる。

買収形態や資金調達方法の違いによる節税効果を反映できる。

指標によっては（PSRなど）赤字企業であっても価値が計算できる。

計算が複雑で時間がかかる。

企業ごとの会計基準の違いに影響を受ける。

ポイント

企業価値算定の場合、キャッシュフローの予測期間は実務上５〜１０年。

非事業資産（特にキャッシュ）の見積もりがポイント。